カードローンをひとたび利用すると「地獄」という言い方がされることがあります。どうして「地獄」と言われるような表現がされるのか?そこから抜け出すためにはどのような方法があるのかについてみてみましょう。
どうしてカードローンは地獄と言われたりするのか?
そもそも、カードローンはどうして「地獄」といわれたりするのでしょうか?
収入が低かったり、急な出費があったりで、収入に見合わない支出をしなければならないことはよくあることです。
そのような場合には一時的にだから…とおもって使ってしまうことがきっかけですが、最初はかなり限定された範囲でしか使わないので、最初から地獄のような状態にはなりにくいです。
しかし、利用することが便利であるため、繰り返し使っているうちに、カードローンの枠を含めた生活をおくり始めることになり、支出が増えてしまいます。
このような状態になると、ボーナスがあるなどで臨時の収入があるような働き方をしていなければ、支出を絞らなければ元の借金がない状態に戻るのは難しい場合があります。
またボーナスなどがあるような場合でも、ボーナスがあるからと過信してついつい利用を増やしてしまうと、いざボーナスが減ってしまったような場合や、ボーナス時に何か別の出費があったような場合に返済できなくなってしまいます。
さらに返済の方式について、リボ払いにしている場合には、支払う額が一定なので返済しているつもりになっているものの、実は利息ばかりに充当されていて、返済したつもりで借り増した結果、容易に返すことができない額に借金が膨れあがってしまっていることもあります。
そのため、返済が苦しいと思ったときには、ただただ借金の返済のためだけに長期間にわたって支払い続けるような状態になってしまいます。
また、複数の会社から借り入れをしたような場合には、複数の会社の返済日に合わせて今返済できる残高を確認して、返済できない場合にはどこかの借り入れ先に枠が無いか探し、右往左往することになってしまいます。
このような日常を送るようなことになってしまうため、「地獄」というような表現がされています。
カードローンの返済地獄から抜け出すためには
ではこのようなカードローンの返済の地獄から抜け出すためにはどのようにすればよいでしょうか。
カードローンの返済が苦しいのは、高いパーセンテージの利息がかかってくるからです。
そして、利息は借りている元本に対して発生するものです。
ですので、カードローンの返済の地獄から抜け出すためには、基本的には頑張って元本を減らすという事をしなければなりません。
金銭の返済のメカニズムですが、支払った金額の中から、返済すべき時期にある利息にまず宛てられ、それを上回る金額が元本の支払いに充てられることになっています。
ですので、元本を減らすためには、返済額を多くするしか方法はありません。
毎月の収入が少ない場合には、収入が多くなる職場に転職する、副業をするなどして収入を増やします。
ボーナスなどがあるような場合には、それをできる限りカードローンの返済にまわすようにします。
こうして返済額を多くして元本が減れば利息も減るので、返済地獄から抜けるスピードが速くなることになります。
返済が難しい場合には弁護士に相談
通常の方法としてカードローン返済地獄から抜け出すことができるのは、頑張って元本を返済することのみになります。
ですので、返済がすでにできなくなっているような場合には何もできなくなってしまうのか?という疑問を持たれる方も多いでしょう。
そのような方にお勧めしたいのは債務整理という手段です。
債務整理というと自己破産を思い浮かべる方も多いと思いますが、債務整理は借金返済に困った場合に手当をするためのものの総称です。
自己破産も一つの手ですが、場合によっては任意整理という方法で返済をしてしまえる場合もあります。
任意整理をすると利息をカットした形で元本のみの返済となりますので、完済に一気に近づくことができるものです。
特に、返済のために借入をするような状態に陥っているような場合は、借り入れができる限度額に達するまではあっという間であるといわれていますので、
確かに信用情報機関に事故情報として登録される(いわゆるブラックリスト)というデメリットはありますが、その期間は永遠ではありません。
長期にわたってずるずる借金返済を続けるよりも経済的な再生のためには近道なのです。
まとめ
このページでは、カードローンの返済が「地獄」であると言われることがある理由と、そこから抜け出す方法についてお伝えしました。
気軽に利用しやすいカードローンの利用だけに、後先考えないで利用していると返済できなくなる状態に陥るのはあっという間です。
このカードローン地獄の抜け出し方は、頑張って返済をしてしまうという方法か、返済ができないのであれば債務整理をするかどちらかになります。
どちらの方法にしても、弁護士などの専門家に相談することをお勧めします。